2008年05月13日

大地震をカエルが予知?

 【香港13日時事】香港紙・リンゴ日報などは13日、中国四川省で12日起きた大地震の前に、同省の綿竹市で数十万匹のヒキガエルが一斉に移動するという異常現象があったと報じた。地元住民は「何かの凶兆ではないか」と不安を感じていたという。

 この現象があったのは今月5日。カエルの大群が道路を渡るのが目撃され、多くのカエルが車にひかれたり、人に踏みつぶされたりしていた。 



5月13日17時1分配信 時事通信より
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自殺回避サイト「生きテク」 月に10万PV

5月13日16時47分配信 毎日新聞より

 ◇オキタさんらZERO実行委「生きる方法の蛇口に」 自殺の手段を紹介するインターネットのサイトが無数にあふれる中、「自殺しなくて済む方法」を提示するサイトがある。その名も「生きテク」(http://ikiteku.net/)。渋谷区でデザイン会社を経営するオキタ・リュウイチさん(32)と仲間でつくる「自殺ZEROキャンペーン実行委員会」が昨年9月に開設した。10日には杉並区と連携し、JR阿佐ケ谷駅前で自殺防止アピールをする。【真野森作】

 オキタさんは99年、「キレる17歳」とレッテルを張られていた高校生世代に向けて、「100個いいことをしたら願いがかなう」との触れ込みで「いいこと」をシールで記録する「ヘブンズパスポート」を考案・販売しブームを起こした。

 その後はデザインの仕事を順調に続けていたが、重いうつ病に見舞われ、再び社会にかかわる事業を模索。国内の自殺者が年間3万人を超える現状を変えようと、昨年3月に手弁当で実行委を設立した。

 昨年7月と9月には、自殺を踏みとどまらせる多様なメッセージ入りのTシャツを着た数十人が都心を練り歩くゲリラ的な活動を展開。今年1月にはJR新橋駅前で、ギャルファッションの若い女性たちと、自殺で父を亡くしたメンバーの書いた「天国のお父さんへ」と題する手紙のコピーを配った。今回もTシャツ隊が繰り出し、同様のチラシを配布する。
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和田アキ子役にそっくり女優

5月13日8時1分配信 サンケイスポーツより

 今年デビュー40周年の歌手、和田アキ子(58)の半生を描いたスペシャルドラマが制作されることが12日、分かった。フジテレビ系「和田アキ子物語」(後8・0、6月放送予定)で、主演は昨年のミス・ユニバース日本大会で3位に輝いた大型新人、中鉢(ちゅうばち)明子(26)。名前のみならず、身長と声のキーも同じ“アッコ”は「体当たりで演じたい」と意気込んでいる。

 和田の半生が“そっくり女優”でドラマ化される。和田が自身の半生を綴った「5年目のハイヒール」(扶桑社、平成5年)をもとに、水谷豊と寺脇康文による刑事ドラマドラマ「相棒」(テレビ朝日)などのヒットメーカー、深沢正樹氏が脚本を書いた。

 歌うことが大好きだった少女時代から、“ミナミのアコ”と恐れられ、けんかに明け暮れた青春時代、スカウトされ芸能界入りし、昭和47年に「あの鐘を鳴らすのはあなた」が、日本レコード大賞最優秀歌唱賞を受賞するまでを描く。

 フジ編成部の現王園(げんおうぞの)佳正氏は「様々な試練と闘いながら、スターへの階段を昇っていく少女の姿を通し、自分の夢に向かって生きていくことの素晴らしさを訴えたい」と説明する。

 最大の難関は、和田役の女優の選定。何しろ日本には知らない人がいない。デカイ(1メートル73)。数多くの候補者を集めてオーディションを行った結果、「容姿や声だけでなく、雰囲気がそっくり」(現王園氏)という中鉢に決定した。
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「寝てるだけで170万円」

5月12日12時0分配信 WIRED VISIONより

90日間ベッドに寝ているだけで月給約5000ドルを手にできるという、米航空宇宙局(NASA)の『ベッドレスト研究』について報じた(日本語版記事)ところ、読者からたくさんの質問が来た。

参加者は何を食べるのか、配偶者の訪問は認められるか、ビデオゲームはできるのか、といった内容だ。そこで、読者からの質問を、プロジェクトを率いる上級研究者Ronita Cromwell氏にぶつけてみた。

同氏によると、研究の目的は、宇宙に長く滞在する宇宙飛行士の体が受ける無重力の影響を再現することだという。参加者の姿勢を水平[頭はやや下]に保つことで、筋肉の委縮と骨密度の減少をある程度確認できる。

寝ころびながら宇宙計画の手助けをしたいと思う人は、NASAの申し込みフォームに記入するだけでいい。

Cromwell氏は、参加者はベッドで3カ月を過ごす間に何を見ることができ、どのような食事をするのか、ビデオゲームはしていいか、配偶者の訪問は認められるかといった事柄を具体的に説明してくれた。その内容を質疑応答の形式で紹介する。
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「えきねこ」動画人気 自動改札の上でぐっすり

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5月13日9時23分配信 ITmediaニュースより

 ねとらぼ:「ぬこかわええ」「熟睡www」「ピクリともしない」――自動改札の上で熟睡するネコの様子を撮影した動画「えきねこ」が、YouTubeとニコニコ動画で人気だ。無人駅の自動改札機の上でじっと眠る黒ブチのネコ。電車が着いてたくさんの人が改札を通り抜けても、起きそうなそぶりも見せない。

 動画の長さは2分半。4月23日にYouTubeに投稿され、5月8日には「ニコニコ動画」に転載された。5月12日までにYouTubeでは、9万回以上、ニコニコ動画では23万回以上再生されている。

 YouTube上の解説によるとこの動画は、JR西日本・芸備線の無人駅「玖村(くむら)駅」(広島市)での様子を、携帯電話「E03CA」(au)で撮影したものという。

 動画で撮影者は、自動販売機で切符を購入し、ネコの眠る改札機に切符を挿入。切符は吸い込まれるが、ネコが起きる気配はない。駅に電車が着き、数十人の乗客が乗り降りしても、やっぱり起きる気配はない。
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毎日新聞が北海道の夕刊廃止へ 8月末で

毎日新聞社は13日までに、北海道内での夕刊発行を8月末で廃止することを明らかにした。道内以外での地域では引き続き、夕刊の発行を続けていく。

 毎日新聞北海道支社によると、「読者からの要望やライフスタイルの変化に合わせて、今後は新しいタイプの朝刊を発行する」と話している。9月1日からの新価格は月3007円。道内を管轄する同社の今年3月の発行部数(日本ABC協会調べ)は朝刊6万8000部、夕刊1万4000部で、昨年同月に比べ1年間で約4000部減少している。

 全国紙の夕刊廃止は、産経新聞東京本社が平成14年4月より首都圏での実施に踏み切った以外初めて。


5月13日10時12分配信 産経新聞より
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「国の借金」849兆円 19年度過去最高

財務省は12日までに、国債や借入金などを合計した「国の借金」が平成19年度末時点で849兆2396億円に達したと発表した。前年度末に比べ、14兆8610億円増加し、過去最高を更新した。国民1人当たりの借金は約665万円で、1年間で約12万円増えた。

 国の歳出が税収を大きく上回る状態が続いており、「借金」の拡大に歯止めがかからないままだ。

 内訳をみると、歳入不足を補うために発行する普通国債が前年度比で9兆7569億円増え、541兆4584億円となった。特殊法人向けに発行する財投債などを含めた国債残高は684兆3278億円に達し、10兆2058億円増えた。

 一方、借入金は2兆1235億円減り、57兆1589億円となった。また、一般会計などの一時的な資金不足を補うために発行される政府短期証券(FB)は6兆7787億円増の107兆7528億円。

 政府は公共事業費や社会保障費の削減など歳出削減に取り組むが、政府開発援助(ODA)や教育費などの増額を求める声は強まるばかり。国の借金は先進国の中でも最悪の水準にある。普通の家庭なら、破産寸前の借金体質をどう改善するのか。真剣な議論が求められている。

5月13日8時2分配信 産経新聞より
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中国大地震、四川省だけで死者約1万人

[成都(中国) 13日 ロイター] 中国南西部で起きた大地震で死者数は四川省だけで1万人に迫り、数百人が倒壊した建物の下敷きとなっている。

 国営メディアによると、四川省を震源とするマグニチュード7.8の地震により、同省では少なくとも学校8校、複数の化学工場、少なくとも1つの病院が倒壊、数百人が生き埋めになっているという。

 中国にとって過去30年で最悪となるこの地震による死者数は、今後も増加する見通しで、四川省の省都・成都から約100キロにある震源地のブンセン県付近には、道路や鉄道の切断のために救援活動が届かない状態となっている。

 同省の都江堰市では3階建ての学校が崩壊し、約900人の生徒が生き埋めになった。政府は救援活動のため軍隊や医療チームを派遣。温家宝首相も被災地入りした。

 四川テレビによると、死者数の7000人以上は同省北川県に集中し、同県では建物の80%が崩壊した。

 今回の地震は、死者30万人を出した1976年の唐山地震以来、中国を襲った最悪の地震となった。

5月13日7時49分配信 ロイターより
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ASEANで存在感薄れる日本

5月13日8時26分配信 フジサンケイ ビジネスアイより

■「中国」33%と開き

【ハノイ=坂本一之】日本の外務省がベトナムも含む東南アジア諸国連合(ASEAN)6カ国を対象に実施した世論調査で、ASEANにとって今後の重要なパートナー国として「日本」よりも「中国」を選ぶ傾向が強まっていることが明らかになった。急成長した中国との経済関係が深まるASEANで、日本の存在感が相対的に弱まった実態が浮き彫りになった。

 この調査は外務省がインドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポールとタイ、ベトナムの6カ国で18歳以上を対象に、2〜3月に実施してまとめた。

 ASEANにとって「現在の重要なパートナー」を聞いたところ、「中国」との回答は30%。「日本」は中国をやや下回る28%だった。ただ、「今後の重要なパートナー」としては中国が33%に拡大する一方、日本は23%に縮小し、中国の存在感がASEANの近未来においてさらに増大する傾向が明らかになった。

 また、国別にみるとインドネシア、フィリピン、ベトナムは重要国に日本を選ぶ人が最も多かったのに対し、経済発展が進んでいるマレーシア、タイ、シンガポールは中国を選ぶ人が最も多かった。対中投資や貿易が進んでいることが背景にあるとみられている。
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